「うつ病で仕事を休みたいけど、何をどうすればいいかわからない」——そんな不安を抱えている方に向けて、この記事では休職に必要な手続きを、ステップごとにわかりやすく解説します。
診断書のもらい方、会社への伝え方、傷病手当金の申請まで、一つひとつ丁寧に見ていきましょう。まずは「休む」という選択をした自分を責めないでください。それは自分を守るための大切な判断です。
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休職するまでの全体の流れ
うつ病で休職する場合、一般的には以下のような流れで手続きが進みます。
- 心療内科・精神科を受診する
- 医師に診断書を書いてもらう
- 会社（上司・人事）に休職の意思を伝える
- 休職届を提出する
- 傷病手当金の申請をする
- 自立支援医療制度の利用を検討する
それぞれのステップを詳しく見ていきましょう。
ステップ1｜心療内科・精神科を受診する
まだ医療機関を受診していない場合は、心療内科または精神科を予約しましょう。「こんなことで病院に行っていいのかな」と遠慮する必要はありません。眠れない、食欲がない、仕事に行くのがつらいなどの症状がある時点で、受診する十分な理由があります。
初診では、現在の症状や仕事の状況、生活の様子などを医師に伝えます。メモにまとめておくと、診察時に落ち着いて話せます。
体調が悪いときほど、その場で言葉が出てこないものです。小さめのノートを1冊決めて、思い出したときに書き足しておくだけでも、診察室で伝えやすくなります。
初診時に伝えるとよいこと
- いつ頃からどんな症状があるか
- 仕事の内容や勤務状況
- 睡眠・食欲の状態
- 人間関係のストレス
- 休職を考えていること
ステップ2｜診断書をもらう
医師が「休養が必要」と判断した場合、休職のための診断書を発行してもらえます。診断書には「病名」「休養が必要な旨」「休養期間の目安」などが記載されます。
診断書の費用と期間
診断書の費用は医療機関によって異なりますが、一般的に2,000円～5,000円程度です。発行まで数日～1週間程度かかる場合があります。初診当日に発行してもらえるケースもありますので、事前に確認しておきましょう（島村記念病院）。
診断書から傷病手当金まで、休職にまつわる手続きは登場する制度が多く、全体像がつかみにくい部分です。同じ場面で手元に置いて確認している解説書もあります。
診断書に書いてもらう内容
- 病名（うつ病、うつ状態、適応障害など）
- 「就労困難のため○か月の休養を要する」といった文言
- 必要に応じて、業務軽減の勧告
ステップ3｜会社に休職の意思を伝える
診断書を入手したら、会社に休職したい旨を伝えます。直属の上司に伝えるのが基本ですが、上司との関係がストレスの原因になっている場合は、人事部門や産業医に直接相談しても構いません。
伝え方のポイント
- 対面が難しければ電話やメールでもOK
- 「医師から休養を勧められた」と伝える
- 詳しい病状を話す義務はない
- 診断書を添えて伝えるとスムーズ
体調がつらくて出社できない場合は、電話やメールで休職の意思と診断書の郵送を伝えれば大丈夫です。会社の就業規則によって手続きが異なる場合があるので、人事部門に確認してみてください。
ステップ4｜休職届を提出する
多くの会社では、休職するために「休職届」の提出が必要です。書式は会社によって異なりますので、人事担当者に確認しましょう。診断書を添付して提出するのが一般的です。
休職届に記載する主な内容
- 休職の理由（「傷病による休職」など）
- 休職予定期間
- 連絡先
休職期間は会社の就業規則に定められている上限を確認しておきましょう。一般的には半年～1年程度のケースが多いですが、会社によって異なります。
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ステップ5｜傷病手当金を申請する
休職中に給与が支払われない場合、健康保険から「傷病手当金」を受給できる可能性があります。これは休職中の生活を支える重要な制度です。
傷病手当金の受給条件
- 健康保険（協会けんぽ・健保組合・共済組合）に加入していること
- 業務外の病気やケガで療養中であること
- 仕事に就くことができないこと（医師の証明が必要）
- 連続する3日間を含む4日以上仕事を休んでいること（待期期間）
支給金額の目安
傷病手当金は、過去12か月の標準報酬月額の平均額を30日で割り、その3分の2が1日あたりの金額になります。
例えば、月給30万円の場合は1日あたり約6,667円、月額では約20万円が目安です。支給期間は最長1年6か月間です（キズキビジネスカレッジ）。
申請の流れ
- 加入している健康保険から「傷病手当金支給申請書」を入手する
- 「被保険者記入用」の欄を自分で記入する
- 「療養担当者記入用」の欄を主治医に記入してもらう
- 「事業主記入用」の欄を会社に記入してもらう
- すべての書類を揃えて健康保険に提出する
傷病手当金は毎月申請するのが基本のため、書類のやり取りが何度も続きます。診断書や申請書の控えをまとめて入れておける入れ物をひとつ決めておくと、探す手間が減ります。
ステップ6｜自立支援医療制度を利用する
うつ病の通院治療には、「自立支援医療（精神通院医療）」という制度を利用すると、医療費の自己負担が3割から1割に軽減されます。休職中は収入が減るため、医療費の負担を減らせるこの制度は大きな助けになります。
申請方法
- お住まいの市区町村の障害福祉課や保健センターの窓口で申請できます
- 必要書類：申請書、主治医の診断書（自立支援医療用）、健康保険証、マイナンバーが確認できる書類など
- 申請から受給者証の交付まで1～2か月程度かかる場合があります
休職中の過ごし方
休職の手続きが終わったら、まずはしっかり休むことに専念しましょう。「何もしない」ことに罪悪感を感じる必要はありません。
- 十分な睡眠を取る
- 栄養バランスの良い食事を心がける
- 体調が良い日は軽い散歩をする
- 通院と服薬を継続する
- 回復してきたら、少しずつ生活リズムを整える
- SNSで仕事仲間の活動を追いかける
- 「早く復帰しなきゃ」と自分を追い込む
- 医師の指示なく薬をやめる
- アルコールに頼る
- 重大な決断（退職・離婚など）を急いで行う
まとめ｜手続きは一つずつ、焦らなくて大丈夫
うつ病で休職することは、決して「逃げ」ではありません。自分を守るための正しい選択です。手続きが複雑に感じるかもしれませんが、一つずつ進めていけば大丈夫です。
わからないことがあれば、主治医や会社の人事担当者、加入している健康保険組合に相談してみてください。一人で全部を抱え込む必要はありません。
症状がつらい場合は、早めに精神科や心療内科の専門医に相談してください。全国の精神保健福祉センターでも無料で相談を受け付けています（厚生労働省 精神保健福祉センター一覧）。
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